FAANG(Facebook, Amazon, Apple, Netflix, Google)が青ざめて注視する中国のシリコンバレーの深圳市 (by日本の論点2019〜2020 大前研一)

読書

こんにちは、連休も早いもので後半に入りましたね。私が住む関西は昨日まで天気に恵まれなかったのですが、今日は晴れていますね。お出かけ日和です。私もこの6日間引きこもりっぱなしなので近場でもうろつこうかなと思っています。

”日本に論点2019〜2020 大前研一”はビジネスマン、投資家にオススメできます。

この本は昨日、近所の本屋で購入してみました。月刊プレジデントに大前さんが寄稿している最新の記事をまとめたものですね。

オススメ理由は最新の世界経済、政治を学べるから。

世界政治、世界き経済の時事ネタが多いのでビジネスマン、投資家は読んだ方がいいと思いました。時事ネタって会話のネタにもなるじゃないですか?また投資する人は世界経済、政治に関心を持っていた方がいいと思いますしね。

一方、政治、経済、社会問題に関心がない人は購入はオススメしません。値段も1600円と決して安くないし、内容にも興味が持てないでしょうからお金と時間の無駄です。

大前さんの主観が入っているので内容は賛否両論あるでしょう。批判意識を持って読むと一層理解が深まると思います。

私が関心を持った箇所をかいつまんで紹介します

世界最低レベルの休暇意識

日本人が長期休暇を取らない理由を大前さんの経験をもとに考察しています。日本の有給休暇率(50%)は主要国中でワーストワンなんですね。中国、韓国よりも低く、世界の先進国は70%越えるのが当たり前で、フランス、スペイン、シンガポールなどは100%。

欧米は自分が休みたいときに長期休暇(一週間〜1ヶ月)を取って家族旅行に行くのが当たり前。日本人が家族で長期休暇を取らないのは日頃から家族と向き合わない家族崩壊のトラブルが横たわっている

私も子供のころ、家族旅行なんてしたことがありません。休みが取れないというよりも父親が家族サービスに対する関心がなかったように思います。それもあってか、家族の仲は全然良くありませんでしたし、今でも良くありません。私が結婚生活に懐疑的なのも両親の結婚生活を見ていたからだと思います。

また、休みたい時に休まないのは周りに必要以上に忖度するしみったれた雇われ根性が日本のサラリーマンにはある。

乖離する金融経済と実体経済

2018年2月に米国ダウ平均株価が暴落したのは記憶に新しいですね。この時の暴落理由を述べています。その時の米国経済は好調だったわけで企業業績から株価暴落を読み取ることはできなかった。暴落したのは金融経済と実体経済の乖離が原因であると推測している。金融経済が実体経済より大きく伸びてその差額の資金が株、不動産、新興国株に流入する。それらの流入した資金がバブル化すれば株価が暴落する。

現在の米国はトランプ大統領が日本と同じように金融緩和政策をしているので不動産や株に資金が流れて価値が上昇し、一体経済との乖離が大きくなっている。

米国の不動産や企業株価が上がっているのは金融政策によるところもあるから安易に米国に投資するのは危険かもしれませんね。

2018年2月のような暴落は今後も何度も起こるだろうと推測されているので、投資家は安易に積立投資はやらない方がいいかもしれません。暴落時にまとめて株を購入した方が資産を効率よく増やせます。

世界で進むEVシフトにトヨタが勝つ方法

日本はEVシフトから取り残されようとしていますが、トヨタのプラグインハイブリッド(PHV)技術で起死回生できるのでは?と大前さんは主張しています。プリウスに使われているモーターとかブレーキの技術はEVにも応用できるみたいですから。

米国のカリフォルニアや中国での環境対応車にプリウスは該当しないのでトヨタは本気でEV開発しないとヤバイのは確かですね。ただ、EVはガソリン車と違って簡単に作れてしまうので、既存の自動車メーカー以外のベンチャー企業も続々と参入しようとしているので競争は非常に激しくなる。中国は200社以上のEVメーカーが勃興しているので本当に脅威だなと思います。

大前さんは日本自動車メーカーにとって脅威なのはEV化よりもカーシェアリングや自動運転だと主張しています。車が個人で保有するものでなくなるので販売台数が激減すると言われてますから、何も対策を講じない自動車会社じゃ苦境に立たされるのは間違い無いですね。

中国のSTEM人材都市

STEMとは Science、Technology、Engineering、Mathematicsの頭文字を集めたもの。簡単にいうとSTEM人材は技術系人材ということです。最近の中国は米国に留学して最新の科学技術を学んで、大半の人は中国に戻って起業するそうです。そういう優秀な数十万人の優秀なエンジニアが深圳をはじめとした大都市で起業して行くのは非常に脅威だ大前さんは指摘しています。

日本も近い将来、AIの人材が不足するみたいだが中国のように優秀な人材が多いわけでは無いので日中のハイテク技術格差は開いていくばかりだと大前さんは主張しています。大前さんは他の本でも、海外からたくさんのハイテク人材を受け入れるべきだと提案していますね。確かにそれくらいしないと中国や米国からは科学技術の分野では離されていくだけでしょう。

大前さんだけではなくアメリカのFAANG(Facebook, Amazon, Apple, Netflix, Google)も中国の科学技術の進歩に相当警戒しているようです。特に深圳市は中国のシリコンバレーと言われているくらいの巨大な都市なので注目しているようです。

アパレル業界が不況の理由

ネット店舗の発達、Amazonなどの物流の発達、若者が衣服にカネをかけなくなったことが原因で閉店に追い込まれる百貨店が増えてきている。

一方でネットアパレル店舗のZOZOTOWN、フリマアプリのメルカリ、服の貸し出し販売のエアークローゼットなどは急成長している。

新品の洋服についてはZOZOTOWNのひとり勝ち状態。前沢社長の月に行く宣言が大きな話題になりましたよね。

また、中古服売買のメルカリの成長は目覚ましくてアメリカやヨーロッパにも進出している。中古の服で問題ないと思っている人にとってはメルカリで十分でしょうね、

エアークローゼットも忙しい女性に大人気で、貸し出してくれる服をプロのスタイリストが選んでくれるところが魅力のようですね。

私はというと、洋服はやっぱり実店舗で購入したいかな。スーツなどのようにサイズを細かく決めるものについてはネット通販では限界があるでしょう。ZOZOTOWNは気に入らない場合やサイズが合わない場合は返品はできますけど、返品するのも面倒くさいですよね。

とはいえ近所に洋服を販売している店がない地方の人にはZOZOTOWNのサービスは魅力的ですね。だからこそここまで急成長できたのだと思います。

日本の不動産2022年問題

現在、不動産を購入検討している人は絶対にこの箇所を読んだ方がいいですよ。

2022年には全国の生産緑地(農林漁業に使用限定した土地)が解除されて宅地開発できるようになる。住宅供給余力が増えるわけだから少子高齢化が世界一醜いこの国では住宅価格は絶対に下がると思った方がいいですね。

また、建築資材を国内の一部業者が独占しているので日本人は非常に割高の住宅を購入させられていることを理解すべきでしょう。海外資材との競争にさらされれば住宅建築コストは半分位なると言われているくらいです。

これでも借金背負って住宅を購入しますか?という問いかけですね。

まとめ

日本及び世界の様々な最新情勢(政治、経済、産業)を短時間で学べるのでビジネスマンには良い本だと思います。

値段は決して安くありませんが(1600円)その価値はあると思いますよ。

 

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